FUTURE FROM BENEATH
未来を、地下水で。
断水しても、水は止められない。敷地内の地下水を飲料水にして、平時は通常の給水に、災害時は第二の水源に。掘削も設備も維持管理も当社の負担で行います。
導入できるか診断する導入できる条件を見るINITIAL COST
無料
調査・掘削・設備・設置・維持管理まで、すべて当社の負担
IF NO WATER
請求なし
水が出なければ撤退。調査工事の費用も原状復旧も当社の負担
WATER QUALITY
51項目
水道法の水質基準を、契約期間中ずっと保証
LEAD TIME
9ヶ月
ご相談から給水開始まで（最短）
COST
初期費用は、無料です。
現地調査も、井戸の掘削も、浄水設備も、設置工事も、その後の維持管理も、すべて当社が負担します。設備の所有権も当社にあるので、減価償却費も固定資産税も、導入企業の財務諸表には乗りません。
ONLY HERE
掘って出なくても、請求いたしません。
水質・水量が基準に届かなければ撤退し、水源調査工事の費用は請求いたしません。土地の原状復旧も当社の負担で行います。「掘ったのに出なくて、費用だけ払って穴が残る」ことは起こりません。
CONDITIONS
ただし、どの施設でも導入できるわけではありません。
無料でお使いいただくには、次の4つを満たしていただく必要があります。満たさない場合は、その旨を正直にお伝えします。
01上水道の使用量
一定以上あること。最低取引水量が設定されます
02設置スペース
井戸と浄水設備を置ける敷地。駐車場の一角などで足ります
04管理の体制
専用水道として水道技術管理者を選任し、毎日の検査を行えること
非常用電源だけでは、事業は続けられません。
BCP（事業継続計画）で真っ先に電源を手当てするのは正しい判断です。ただし水は、電気より桁違いに復旧が遅れます。
水が来なければ、透析も手術も厨房も止まります。止められない施設ほど、敷地内に第二の水源が要ります。
その水源は、地域にも開くことができます。
自社のBCPで終わらせず、周辺住民の給水拠点にできます。
01施設のBCP
まず自施設の飲料水・衛生用水・医療用水を確保します。
02周辺住民への給水
断水した地域の住民に、敷地内から給水できます。
03自治体との災害協定
給水拠点として、自治体と災害時応援協定を結ぶ土台になります。
水道をやめるのではなく、第二の水源を持つ。
いちばん多い誤解を先に解きます。水道は解約しません。
不透水層を2〜3層掘り下げた深井戸（深さ約100m）から揚水するため、地表の汚染の影響を受けにくく、河川水や浅井戸よりきれいな水を取水できます。水温は年間を通じて安定しています。
除鉄・除マンガンろ過、活性炭ろ過、高精度膜ろ過（MF／UF／RO膜）、軟水器を通して飲料水にします。塩素消毒では死滅しないクリプトスポリジウムやウイルスも除去します。
井戸側に異常が出れば自動で水道に切り替わります。水源が2つあることそのものが、断水対策です。
SYSTEM ／ 井水と水道水の二元給水
浄水処理設備
除鉄・除マンガン／活性炭／膜ろ過／軟水器
02浄水処理設備
除鉄・除マンガン／活性炭／膜ろ過／軟水器
平時は井水と水道水の両方が受水槽に入ります。浄水設備に異常が出たときは、水道水が自動でバックアップします。
設備を買わずに、敷地内へ水源を持つ。
BCPと地域貢献を理解いただいたうえで、財務の話をします。費用の負担はすでにご説明したとおりですが、会計上どう扱われるかは別の論点です。
| 項目 | 当社側 | 導入企業側 |
|---|
| 設備の所有権 | 当社が所有 | — |
| 減価償却費・固定資産税 | — | 計上されない |
| 会計上の扱い | 当社の資産 | 水の購入契約として処理 |
| 稟議 | — | 設備投資の稟議が不要 |
設備の所有権が当社にあるため、導入企業の財務諸表に設備が乗りません。設備投資の稟議ではなく、水の購入契約として処理できます。
BCPのための水源が、平時の水道コストも抑える。
順番としては最後の便益です。ここを入口にすると、条件の合わない導入になります。
基本料金は残ります
水道は解約しないため、水道の基本料金は従来どおり発生します。
従量分の50〜90%を置換
使用水量のうち、井水で置き換えられる分だけ水道の従量料金が減ります。
地下水も従量制
井水は浄水単価による従量料金です。使った分だけのお支払いになります。
契約期間は10〜18年です。
給水開始まで、最短9ヶ月。
仮契約で調査と掘削まで行い、水質・水量を確認してから本契約に進みます。着工は契約後です。
地質や行政手続きの状況により延びる場合があります。動き出さない限り、9ヶ月は始まりません。
給水開始後の浄水処理設備。設置も維持管理も当社が行います。
導入後の水質と設備を、継続して管理する。
長期の契約になるので、だれが何を続けるのかを先に示します。
当社が行うこと
水道法51項目の水質基準を契約期間中保証
24時間の遠隔監視（濁度・pH・残留塩素・稼働状況）
浄水設備の維持管理・消耗品の交換
異常時の現地対応
賠償責任保険200億円を付保
諸官庁への許認可手続きの代行
導入企業に行っていただくこと
専用水道としての届出（設置者は導入企業になります）
水道技術管理者の選任
毎日の検査（色・濁り・残留塩素）
設置スペースの提供
全国66地点で、いま動いています。
北海道から九州まで、病院・自治体・空港・大学・商業施設・工場で稼働しています。
稼働している業種
6業種
病院・自治体・空港・大学・商業施設・工場
病院・大学病院自治体・公的施設空港大学・研究機関商業施設・ホテル工場
丸の中の数字は稼働中の地点数
令和7年4月現在／全国66地点
施設ごとの年間供給量は4万〜54万立方メートルの幅があります。導入先の名称は、供給事業者との取り決めにより公開していません。ご検討の段階で、近い規模・近い業種の事例を個別にご説明します。
株式会社 豊は、この地下水飲料化システムの代理店として、導入のご相談から運用開始後の窓口までを担当します。調査・設計・施工・運用は、上場企業のシステムと体制を用いて行います。
会社概要を見る›地下水飲料化とは
深井戸の掘り方、浄水処理の中身、水道との二元給水の仕組みを詳しく説明します。
導入できる条件
上水道の使用量・設置スペース・事業の継続性・管理の体制。4つの条件を開示しています。
導入の流れ
仮契約から給水開始まで、最短9ヶ月の全工程。どこで撤退の判断をするかも含めて示します。
導入後のサービス
水道法51項目の保証、24時間の遠隔監視、維持管理、異常時の対応についてまとめています。
事業者とシステム
誰が掘り、誰が管理するのか。浄水処理の中身と、当社の役割を示します。
代表の想い
なぜ料金の話から入らないのか。断る理由の3つと、掘ってみるまで分からないということ。
YUTAKA GROUNDWATER YUTAKA GROUNDWATER
Q井戸水だけになるのですか
水道は解約しません。水道と地下水の二元給水になります。井戸側に異常が出れば自動で水道に切り替わります。
Q地下水が出なかった場合や、費用の負担はどうなりますか
初期費用は無料です。水質・水量が基準に届かなければ撤退し、水源調査工事の費用は請求いたしません。土地の原状復旧も当社の負担で行います。給水開始後は、使った水量に応じた従量料金のみをお支払いいただきます。水道の基本料金は従来どおり残ります。
Q契約期間はどのくらいですか
10〜18年です。長期の契約に耐えうる事業継続性が導入の条件になります。
Q導入企業側で必要な管理はありますか
専用水道として水道技術管理者を選任し、毎日の検査（色・濁り・残留塩素）を行っていただく必要があります。
担当者の判断材料になる、水の話。
BCPの策定、水道コストの見直し、地下水の扱い。導入を検討する際に必要になる実務を解説しています。
CONTACT
まず、導入できる施設かを確認します。
「上水道の使用量」「設置スペース」「事業の継続性」「管理の体制」の4つを満たすかどうかを、水道の使用量からこちらで判定します。当てはまらない場合はその旨をお伝えします。
導入できるか診断するご相談の段階で費用は発生しません。
